70歳を過ぎても働く人がいる今、長く働けることと、元気に働けることは同じではありません。
定年を迎えた後も、経験を生かして働き続ける。そんな選択が以前より身近になりました。会社としても、長く働いてきた社員の力を引き続き借りられるのは心強いことでしょう。
その一方で、気になることがあります。働ける年齢を延ばす話は進んでいるのに、働く人が自分の体をどうケアしていくかという話は、定年が近づいてからになっていないでしょうか。
長く働く人は、もう特別な存在ではない
総務省統計局によると、2025年の65歳以上の就業者数は943万人。過去最多となりました。企業には65歳までの雇用確保義務があり、70歳までの就業機会を確保することも努力義務になっています。70歳定年を一律に義務づける制度ではありませんが、働く期間が長くなる社会へ動いていることは確かです。
65歳以上の就業者、943万人
2025年の数字です。70歳までの就業機会確保は企業の努力義務であり、働く人全員が70歳まで働くという意味ではありません。
制度を整えることと、社員が自分の体と付き合っていくことは別の話です。雇用の仕組みを考えるとき、健康づくりも一緒に考えられないでしょうか。
60代になってから始める話ではない
「高齢社員の健康対策」と聞くと、60代や70代の社員を対象にした取り組みを想像するかもしれません。でも、今45歳の社員も、15年後には60歳です。55歳の社員なら、10年後は65歳。長く働くための体との付き合い方は、その年齢を迎えてから急に身につくものではありません。
健康診断で問題がなかったら、しばらく体のことを考えない。肩や腰に少し疲れを感じても、仕事ができるから気にしない。そういう毎日を送っている人は、年代に関係なくいるでしょう。
年齢を区切って「この人たちには体操が必要」と決めるより、若い社員もベテラン社員も、自分の体に関心を持てる機会を職場に用意する。その方が、これからの会社の健康づくりには合っていると思います。
仕事を教えるように、体のケアも知る機会を
会社は仕事の方法を教えます。新しい機械の使い方、接客の進め方、ミスを防ぐための手順。経験を積んだ社員から若い社員へ伝えていくこともあります。
では、自分の体をケアする方法はどうでしょう。仕事で使う体なのに、社員が自分で知る機会はあまり用意されていないかもしれません。
難しい運動を始める必要はありません。肩や背中を動かす方法を一つ知る。別の機会には、仕事の姿勢で負担を感じやすい部分のケアを覚える。そうして少しずつ、自分に合う方法を選べるようになっていく。
体を動かす時間を設けるなら、安全や仕事の進行を考えながら会社が後押しする。参加回数を競ったり、全員が同じ動きをできるかを評価したりするためのものではありません。体調や体力には個人差があり、痛みがあるときには運動より医療的な対応が必要なこともあります。
今の40代、50代が、この会社で10年後も働いているかもしれない。そのときのために、会社は今どんな機会をつくれるだろう。これからの働き方を考えるなら、健康づくりも将来の話にせず、日常の仕事の中で始めたいと思います。
社員が自分で体をケアできる職場へ。「会社で5分」
オフィス体育の時間の「会社で5分」は、実際の企業レッスンから生まれた体操を、毎月2種類ずつA4シートとQR動画で届ける法人向けサービスです。
「老けない・疲れにくい・痛めにくい」体づくりを目指し、社員ひとりひとりが自分でケアする方法を増やしていく。会社がそのきっかけをつくる仕組みです。
「5分」は短い時間から始めるための目安。社員の実施回数を管理することを目的にしたサービスではありません。
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